近現代史の復習4
カテゴリー<近現代史の復習>で、正しい日本の近現代史の一連の流れをまとめておきたいと思います。
ここでは、「近現代史の必須知識」を参考、引用して、日本人として知っておくべき近現代史を簡潔に掲載していきます。学校では習わなかった(教えられなかった)ような内容も多々あると思いますが、その部分が戦後の日本教育の歪であると理解されれば、反日や左翼の意図が見えてくるのではないでしょうか。
【韓国併合に至る経緯】
日露戦争が急迫したとき、韓国は世界に向けて密かに「局外中立」を発表しました。
日露戦争開戦と同時に日本が先勝すると、韓国は親日に一変し、日韓議定書が結ばれ、その後1905(明治三十八)年「(第二次)日韓協約(韓国保護条約)」が締結され、日本は韓国の外交権を預かり、韓国を「保護国」としました。
ポーツマス条約後、ルーズベルト米大統領は「将来の禍根を絶滅させるには保護化あるのみ。それが韓国の安寧と東洋平和のため最良の策なるべし」と言っています。
韓国政府は必ずしも日本の勝利を確信できず、その後も日本に協力的ではなかった。しかし韓国の一般国民の中には日本に理解を示す人々も多く、日露戦争中に親日的な団体として「一進会」が結成されました。会員数は100万といわれます。
1907(明治四十)年、韓国皇帝・高宗はハーグの万国平和会議に密使を送り、日本との保護条約の無効を訴えようとしましたが失敗し、高宗は退位することになりました。
韓国併合に反対だった伊藤博文が安重根に暗殺され、ついに1910(明治四十三)年、日韓併合条約(韓国併合に関する条約)を締結して、日本は韓国を併合しました。
1,「植民地化」は「コロナイゼーション」(colonization)であるが、「併合」は「アネクセイション」(annexation)です。スコットランドとイングランドは併合です。イギリスの新聞は韓国併合を「アネクセイション」と報じています。「植民地」は差別と収奪、「併合」は対等ということです。韓国併合後、日本は韓国を日本と同じ生活・文化水準に引き上げようと様々な政策を実施しています。
2,日本は、韓国併合について事前に列国に打診し賛同を得てから併合しました。日本の韓国併合に反対した国は一つもありませんでした。
ルーズベルト米大統領は「朝鮮半島は、日本のものである」と公言し、イギリスも「韓国併合こそ、われわれが以前から望んでいたことだ」と大歓迎しました。
3,日本は、韓国の王族に非常な敬意を払い厚遇しました、李王族には皇室に準ずる地位をあたえ、最後の王太子には皇族の梨本宮殿下の長女方子女王が嫁いでいます。
4,併合は強制されたから無効という人がいますが、国際条約はいつも対等な立場で結ばれるものではなく、だからといって無効というものではありません。どんなに不利な条約であっても、いったん結ばれたら誠実に履行するのが国際社会のルールです。
明治日本は、欧米列強との不平等条約を改正するため、それこそ血の滲むような苦労をし、治外法権が撤廃されたのは日清戦争五年後の1899(明治三十二)年であり、関税自主権を獲得したのは日露戦争七年後の1911(明治四十四)年です。
5,2001(平成十三)年、韓国の学者の主導で、「韓国併合再検討国際会議」が米国で開催され、これには日米韓のほか英独の学者も参加しましたが、韓国側の「日韓併合条約」不法の主張は支持されませんでした。
歴史は、その当時の世界情勢を理解し、それをを背景にして考証しければなりませんが、現状を見ると、福沢諭吉が言ったように日本は「脱亜入欧」の道を進んでいたほうが、やっかいな国と付き合わずに済んで、せいせいしたかも知れません。
日本が敗戦したため、朝鮮半島は二人の主人に仕える形になってしまいました。
2006年07月08日
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燃料も無いのに無駄使いして。
勝手にやらしておいて、世界が揃って無視を決め込んだら面白いのに。