2006年03月20日

反日はGHQ実験の成功例

現在の日本の反日左翼の輩は、戦後のアメリカの政策を忠実に実施したGHQによる日本国民の洗脳実験がみごとに成功し、それを継承している実例でしょう。反日や左翼の連中は現在声高に「反米」を唱えていますが、何のことはない彼ら自身が戦後のアメリカの対日本政策の申し子なのです。以下のアメリカの対日本政策を見れば、現在の反日左翼の動静がすっかりこの政策に汚染されており、いまだに彼らは当時のアメリカの政策に忠実に従っていることが判ります。
 以下に対して注意しておくことは、大戦前の国内情勢は、政府以上に、マスコミや大多数の国民が揃って、アメリカとの戦争を鼓舞していたという事実です。特に朝日などの新聞は大いに戦争を煽っていたのです。 これは民主主義の怖いところです。

アメリカの占領政策 
アメリカは1945年、日本の占領と同時に、あらゆる新聞、ラジオ、通信、出版に加えて、個人的な書簡にまで極秘の検閲を実施しました。これはGHQがアメリカ政府の方針、指示の下に行ったものです。この時の言葉の書き換えのなかで、「大東亜戦争」の呼称が禁止され、「太平洋戦争」と書き換えられたことは、日本の戦争目的を完全に隠蔽し、以後の国民にアメリカ=正義、日本=悪の思想を擦り込む長期的な計画であったといえます。
 さらに彼らは次のような勧告をしていました。

「各層の日本人に、彼らの敗北と戦争に対する罪、現在及び将来の日本の苦難と窮乏に対する軍国主義者の責任、連合国の軍事占領の理由と目的を、周知徹底せしめること」
 この勧告を受けてなされたのが、「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」です。新聞に関しては、いち早くこれが開始されていました。
 この勧告は、アメリカのやった日本の主要都市に対する無差別爆撃や全く必要のなかった原爆投下による大量の民間人の虐殺という彼らの犯した戦争犯罪を、日本の軍国主義者の責任にすり替え、日本国内に、軍国主義者 対 罪のない国民という構図を作り上げる狙いで進められたのです。
 1945年12月8日からあらゆる日刊紙に掲載された「太平洋戦争史」連載の第一回を組むために、マッカーサー司令部は各新聞社に用紙を特配し、その前書きには、「日本の軍国主義者が国民に対して犯した罪は枚挙にいとまがないほどであるが・・・・・」となっています。
 ラジオについては、1945年12月9日から1946年2月10日まで週一回放送された「真相はこうだ」があります。これは「太平洋戦争史」を劇化したもので、これと同時に設けられたものに「真相はこうだ」の質問箱があります。これは「真相はこうだ」の番組に日本国民を参加させようとする意図によるものです。「真相はこうだ」の放送が終了した時点で、この質問箱は「真相箱」となり、この番組は四十一週つづき、1946年12月4日に終了しました。
 これらも全て、アメリカの戦争犯罪を隠蔽し、それを日本の軍国主義者の責任とし、国民もまたその犠牲者であるというまことに彼らにとって都合のよい論理に摩り替えてしまった。これには戦時中、日本の軍隊がいかに悪逆非道であったという「ストーリー」も徹底して擦り込む必要があったのです。またこれは、同時に極東軍事裁判の正当性を確保するための重要なプロパガンダとなったことでしょう。
 どうでしょうか、今の日本の反日左翼の言動がこのアメリカの洗脳政策の申し子、実験の成功例としての生き証人と考えても辻褄があうでしょう。
 これに加えて、確信犯的に反日利権を狙った輩がいることにも注意が必要ですね。
posted by 小楠 at 09:37| Comment(6) | TrackBack(1) | 日本人の独り言
この記事へのコメント
>現在の反日左翼の動静がすっかりこの政策に汚染されており、いまだに彼らは当時のアメリカの政策に忠実に従っている

保革対立は連合国VS日本という構図で解釈することも可能ですね。

・改憲/自主憲法制定VS護憲/サヨク的改憲

・教育基本法改正/教育勅語復活VS教育勅語反対/教育基本法改正

・日の丸君が代賛成/日の丸君が代反対

・旧宮家復活論VS女系天皇推進論

・反自虐史観VS自虐史観/東京裁判史観

・靖国賛成VS靖国反対/分祀論

etc etc etc


特亜やサヨクの反日論理がGHQの論理に近いこと、影響下にあることは同意です。
Posted by 何某 at 2006年03月20日 22:01
確かに、このように例を挙げて頂くとその通りですよね。
私はとりあえず現行憲法を一時無効にし、明治憲法を現代に調和するように改正すればとも考えています。
Posted by 小楠 at 2006年03月20日 22:09
保革対立の全部が全部がこうであるとはいえませんし、共産主義や売国奴・特亜の利害にも注目されてしかるべきだと思っていますが、個人的にGHQ施策には興味を引かれています
(現在の特亜が「A級戦犯分祀論」、「がんばった史観」、「日本=悪」といった連合国論理の利用や擦り寄りが見られたりしますし…)。

連合国の強権改革の全部が全部とも悪いと判断できませんから、諸事情をよく鑑みて政治家は判断してもらいたく思います。


※訂正
×教育勅語反対/教育基本法改正
○教育勅語反対/教育基本法改正反対
Posted by 何某 at 2006年03月20日 23:09
今の進歩的と称する知識人層の思考がGHQの占領政策の見事な成功例とする見方には賛成します。
GHQの占領政策と共産主義の革命思考が妙に一致していた点を我々は思い起こさねばならないと考えます。
戦後、共産主義に被れた進歩的知識人と、戦前に軍国主義に被れた偽愛国者とは共に我々の同胞だったところに私は悲しさを覚えます。
我々の同胞は川の流れの浮き草のように、時流に迎合し、時には愛国ぶった軍国主義者に、時には占領軍に擦り寄って偽善者ぶっていたわけである。
この節操のなさをどう考えたらいいのでしょう。
生きんが為には仕方がなかったと言う事かもしれません。
Posted by Minesan at 2006年03月21日 08:15
そうですね、あの頃の骨のある方々はすべて追放されましたからねー。利害得失を考えたいわゆる進歩的文化人。
知識人の割には見識、肝識には全く欠如していたようで。今は見る影もないところまで落ち込みました。
Posted by 小楠 at 2006年03月21日 10:44
概ねお説の通りと思います。
ただし、アメリカの日本弱体化政策の申し子は、反日日本人や左翼だけではなく、戦後日本人の大多数に及んでいます。保守政党の政治家もまたそうです。東京裁判史観や日本国憲法の呪縛から、本当に脱却できている人は、むしろ少ないほどです。
こういう自覚をもって、一人一人が自分自身の意識改革をできるかどうかに、日本の再建がかかっていると思います。
以下は「日本弱体化政策の検証」という拙稿です。ご参考にどうぞ。
http://homepage2.nifty.com/khosokawa/opinion08b.htm
Posted by ほそかわ at 2006年03月22日 17:17
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